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経理のプロに聞いてみました!
税理士 Fさん考えました。税理士という資格については、何らかの経済行為をおこなう場合、
役に立ちそうで、また、取り易そうだ、と思ったことから、選びました。
法人税法に8か月(簿記論・財務諸表論は、日商簿記1級の勉強の続きのような
ものだったので短期で可能だったと思います)、所得税法・相続税法に1年です。
スランプは感じませんでした。
(生涯獲得賃金を考えるとそうとも言えませんが)
特に税理士は、相手の財務状況等に関する仕事であることから、信頼なくして
何もできないと思います。信頼関係は 一つ一つの積み重ねにより構築され、
一つのミスで簡単に崩壊することがあるので、常に心がけが重要と思います。
社内外に向けて財務経理等に関する数字を適切・効果的に報告できる能力をもち、
同業種だけでなく幅広く経済的な情報・知識を有し、かつこれらについて常に
向上心を持ち続けている、といったところでしょうか。
税理士 Gさん当初経理には間接的に漠然と携わっていた。
A 父を事故で亡くし、第一転機が訪れる。叔父である常務取締役経理担当から、
「経理は羅針盤、会社の意思決定機関(経営者)を動かす(通夜の席で)」と
言われて日商簿記1級に挑戦・取得し、転職を決意した。
B 会計事務所に転職し、税理士を目指す。 日商簿記1級の合格の勢いか、翌年
2科目合格するが、その後2年連続して受験を失敗した。当時、約35社の顧問先
(中小零細)を担当していたが、これ以上、地方では実務のスキルはあがらない
と自問自答。上京を決意した。出来上がった決算書で税務申告書の作成では
本当の実務を知らない、これでいいのか)(しかし、本当の理由は税法受験失敗
だったのかも知れません。)
C 事業会社に転職し、第二転機が訪れる。管理部に配属され、経理・総務・経営
企画の実務を担当し、職位は管理部の実務を統括(担当→主任→係長→課長→
次長)する立場に至っていた。企業戦士として猛烈に業務に従事し、最も充実して
いた期間(この間、税理士を目指すは程遠いところに)バブルが弾けて、デフレス
パイラルを目の当たりにし、転職を決意した。(年々業績悪化で企業体力がもたない
会社が危ない、経理統括の立場上、手に取るように実態がわかった。
(水面下で税理士受験を再開、転職を決意したときは4科目合格していた。)
会社の生命力はたいしたもの、企業存亡のための3社合併(合併後、3社の中で最も
若い私は、経理統括をはずされる)手続き完了後、会計事務所に復職する為退職する。
D 会計事務所(東京)に復職し、第三転機が訪れる。中堅の会計事務所(社員約50名)で
スタッフは殆どが税理士有資格者(約30名で私より随分若い)是が非でも税理士
資格を取得しないと、スタートラインに立てないと確信する。
(地方の会計事務所ではあり得ない)
A 翌年、簿記論・ 財務諸表論を取得
B 翌2ヶ年、法人税・所得税に失敗
C 受験休止(10年)
D 再開年、所得税を取得(所得税・消費税を受験)
E 翌年、消費税を取得 (消費税・法人税を受験)
F 翌2年、相続税を取得(2ヶ年をかけ取得) ★17年(実質5年)
知れない)及び最後の1科目取得に向け、自分を追い込むために、妻と子供を実家に
帰らせ離れ離れに生活を強いた事。(自分に厳しく)
A 上記@の状況を敷いたに も拘らず、1年目に不合格通知書を手にした。
従って、実質2年単身赴任みたいになった。(2ヶ年で正月に1度帰省)
A 常に自己啓発し、努力すれば必ず成せると言う自身の顔を鏡で見る。
(自分に激を飛ばす)
企業の経営支援ができる立場にある事。
A 税理士資格は自己実現(私にとっては 経営管理全般の支援)の手段であり、
最終目的ではないと理解できるように成れた事。
B 仕事を通じ、ナレッジウォーカー(弁護士・公認会計士・社会保険労務士
・司法書士・公認人内部監査人Etc)とコラボレーションを得、更なる自己
成長の場にいれる事。
従って、長期間モチベーションを保持し続けることが必須なため、生半可な
気持ちでは税理士資格の取得達成は不可能です。
強い意志で臨まなければなりません。
A 試験は1年1科目ごと受験することが可能で、合格した科目は他の国家資格と
違い、無期限に有効(公認会計士試験などは、有効期間が過ぎれば再受験が必要)
なので比較的無理のない受験計画が可能です。従って、有効的な受験計画に
基づいて臨めば必ず資格取得は可能だと思います。
B 既に就いている仕事を退職して、受験に専念される方を見ますが、税理士資格は
自己実現のための手段にしかありません。社会から離れている期間が長くなれば、
資格取得してもプラスに機能しないでしょう。(資格取得期間中、実務能力は
養なわれないのです)但し、最後の1科目の方が勝負をかける場合は有効かも
知れません。
財務諸表によって)されます。個々の取引実態(企業内の各部署を横断的に実態
把握するコミュニケーション能力)を十分理解して集約することができる経理実務
者が、経理実務のプロフェショナルと言えると思います。私も時折、支援先親会社の
依頼を受け、子会社の税務調査の立会いをしたりします。調査官から取引説明
(販売・購買・生産・流通・人事・総務活動Etc)を経理部長や顧問税理士に
求めますが、十分な説明ができない場合があります。単に結果(回付される証憑)
だけの会計処理、決算書の作成、税務申告書の作成能力だけでは経理実務の
プロフェショナルとは言えないのです。
A 有効な情報を収集できる能力をもっている。税法の改正、会社法の理解、新会計
基準などがアップデート出来ていない経理実務者(経理部長)は最悪です。
